●暮らしの法律相談（朝日新聞法律相談コーナー）2020.8
Ｑ. 取引先が不正な行為をしたので、取引を解約しました。その直後から、私に、見ず知らずの人物からメールが多数届くようになり、大変困り、不安でいっぱいです。原因が、解約した元取引先という証拠はありません。いったい、どうしたらよいのでしょうか。
A. 相手方が不明の場合、法的対処をすることは極めて困難です。唯一考えられるのは、元取引先を相手方として、調停を始めることです。ただし、相手を責めるのではなく、今後について、じっくりと意見交換をしたいという趣旨で申し立てます。元取引先は、そのことによって、「裁判所が監視している」というイメージを脳内に持ち、これが抑止力になる可能性があります。加えて、私が独自に開発した深層心理学技法で、相手方の廃除が可能です。この技法の原理は、恐怖心があるときは相手のイメージはリアルであるので、そのリアリティを削除すればよいということです。このように、困難なケースは、法と深層心理学の共同作戦で勝ち抜いて行くのです。
(米川総合法律事務所 弁護士 米川耕一）